行動経済学と嘘

　前回は、伝統的な経済学が「嘘」について、どのような知見を与えてくれるかを説明しました。それはそれで有益な示唆を含んでいましたが、現代の行動経済学から見ると、一面的との批判が出るでしょう。なぜなら伝統的な経済学は、「常に自己の経済的利益を最大化することしか考えない」架空の人間を想定しているのに対して、行動経済学は「人間は合理的な点も多いが非合理なこともする」という、より「生身の人間」に近い見方をするからです。それでは、後者から得られる「嘘」に関する教訓は何でしょうか？

・「合理性」と「利己性」を疑う

　 従来の経済学の人間観と、行動経済学以降のそれとの差を単純化すると、「合理性」と「利己性」を貫くか、「非合理」あるいは「不合理」（ここでは両者は互換的で、ともに「利他性」を含むとしておきます）を容認するか、という点になりそうです。

　伝統的な経済学に登場するのは、いついかなる場合にも「経済以外の要素は考えない」し、「常に自分の利益（期待効用）を最大化する」ことを目指す「経済人」（ラテン語ではhomo economicus、英語ではRational Person）です。これは経済学の登場人物と行動基準を限定し、単純な仮説に基づいて分析を進めるためには有効な設定でした。この単純化のために経済学が発展した、という側面もあったと思われます。

　しかし、あまりに単純化したモデルでは、現実の一面しか表すことができません。そのことは過去の経済学者も暗々裏に知っていたと思われますが、「非合理」な事象を把握することが出来ないし、仮に把握できたとしても分析する手段を持ち合わせていませんでした。ところが、経済学にゲーム理論や心理学の知見が生かされるようになり、信頼度の高い実験が可能になったことから、「非合理」を実証する事例が続出しました。行動経済学者の一部は、伝統的な「経済人」を「エコン」と略称（蔑称？）し、自分たちのモデルを「ヒューマン」と呼んで区別しています。

・Prospect Theoryと利他性の証明

　行動経済学の初期の発見として、心理学者のカーネマンが、故人となったトベルスキーとともに提唱した「プロスペクト理論」（Prospect Theory）があり、期待効用理論（Expected Utility Theory）を補うものとなっています。元となった実験は、カーネマンが「1つだけの質問による心理学（psychology of single questions）」と呼ぶ手法によるもので、例えば被験者に以下の2つの質問をします。

質問1: 以下の2つの選択肢のうち、どちらを好みますか？
A: 100万円が無条件で手に入る。
B: コインを投げ、表が出たら200万円が手に入るが、裏が出たら何も手に入らない。

質問2: あなたが200万円の負債を抱えている場合、以下の2つの選択肢のうち、どちらを好みますか？
A: 無条件で負債が100万円減額され、負債総額が100万円となる。
B: コインを投げ、表が出たら支払いが全額免除されるが、裏が出たら負債総額は変わらない。

　質問1は、どちらの選択肢でも手に入る金額の期待値は100万円ですが、一般的には、堅実性の高い「選択肢A」を選ぶ人が、圧倒的に多いとされています。質問2も両者の期待値は △100万円と同額です。質問1で「選択肢A」を選んだ人ならば、質問2でも堅実的な「選択肢A」を選ぶだろうと推測されますが、質問1で「選択肢A」を選んだほぼすべての人が、質問2ではギャンブル性の高い「選択肢B」を選ぶことが実証されています。

　上記の結果から「プロスペクト理論」は、「期待効用理論」に反する、以下のような含意を含んだものとされています。

・利得と損失の大きさが同じ場合、人間は得した喜びより、損した悲しみを避けるという「損失回避」（risk-averse）の行動をとる傾向がある。
・しかし損失額があまりに大きいと、大きな反応を示さなくなる。

　またゲーム理論の発展に伴って、「人は利己的に行動する」という仮説を覆す実験も行なわれるようになりました。今、被験者が1万円を手渡されて、見ず知らずの相手と好きなように分配しなさいと言われたら、どう行動するでしょうか。相手に分配額の拒否権がある時（ゲーム理論では「最後通牒ゲーム」）、理論的な答えは「1円あげれば十分」になります。なぜなら相手にとっては、拒否するより1円でも受け取る方が「合理的」だからです。

　ところが、生身の人間は4,000円程度を相手に分配することが多いという実験結果が、世界各国で報告されています。相手に拒否権がない（「独裁者ゲーム」と呼ばれる）時でさえ、相手に2,000円程度を分配するようで、人間は「思ったよりも利他的で、他人を思いやる存在だ」という理解が広まっています。

・Predictably IrrationalからNudgeへ

　カーネマンは第1世代の行動経済学者で、現代の主流は第2世代に移っているとされます。第2世代の特徴は、「実験から○○が分かった」という地点に立ち止まらず、「実験結果を生かせば社会的に望ましい方向に誘導できる」という実践を厭わないことです。特に経済学者のセーラーと法学者のサンスティンのペアは、nudge（居眠りしている人を肘でつついて気づかせる）ことに関心が強いようです（前者はオバマ政権で、それを主任務とするポストについていました）が、詳しい説明は以下の文献を参照してください。リチャード・セイラー、キャス・サンスティーン、遠藤真美（訳）[2009]『実践 行動経済学』（日経 BP社。原題はNudgeですが、邦訳のタイトルも共著者の意図をうまく伝えています）。

　著者の2人は、政府の介入を嫌う「リバタリアン」を自認しつつ、「リバタリアン・パターナリズム」、つまり「政府の介入を嫌いながらnudgeが必要だと主張する自己撞着」という非難を気にしないようです。ついでながら、ダン・アリエリー、熊谷淳子（訳）[2008]『予想どおりに不合理: 行動経済学が明かす「あなたがそれを選ぶわけ」』（早川書房）は、非合理でも予測可能な範囲（predictably irrational）であれば、nudge出来るという理解では共通の基盤に立っています。

　という訳で、行動経済学はかつての傍流から、今や主流の1つになりつつあります。共にノーベル経済学賞受賞者が書いた、ジョージ・Ａ・アカロフ、ロバート・Ｊ・シラー、山形浩生（訳）[2017]『不道徳な見えざる手』（東洋経済新報社）まで現れて、アダム・スミスの「見えざる手」が合理的とは限らないことを、認める時代になっています。

　この書物の原題は Phishing for Phoolsですが、インターネット愛好者の間ではphはfの代用なので、Fishing for Fools と読み替えてください。すると、木村剛久氏の次の書評（https://webronza.asahi.com/culture/articles/2017070600003.html）が指摘するように、nudgeは「見えざる手」を補う「思慮深い政府の手」として合理化されるのでしょうか。

市場はそれ自体が諸刃の剣だ。市場が不健全な状態になるのは、けっして外部要因によるわけではなく、市場がほんらいもつ性格によるのだ、と著者はいう。人びとがほんとうに求めているものと、人びとが買おうとするものとは異なる。消費者はいわばカモとみなされている。イメージづけされた商品を買わされているのだ。著者がフィッシングはいたるところにあるというのは、そのことを指している。

・不正対策への応用と限界

　また本稿の文脈に戻れば、非合理或いは不合理の代表格である「嘘」という不正行為の防止にも、行動経済学が役立つのでしょうか？　上記の諸著作のうちで、このテーマに最も近いのはアリエリで、ずばり次のような著作を著しています。ダン・アリエリー、櫻井祐子（訳）[2014]『ずる――噓とごまかしの行動経済学』（早川書房）。

　彼が取りあげたのは「不正」よりも「ずる」と呼ぶにふさわしい、信号を無視したり、税の申告で経費を水増ししたりといった、誰にも心当たりのある (実際、皆がやっている) 些細な行為のことです。どういう状況で「ずる」が起こりがちなのかを検証し、「仕組み作り」をすることで、より深刻な不正事態につながるのを回避しようというのです。

「いつもトイレを綺麗にお使い頂きありがとうございます」の貼り紙があるだけで、清潔度が高まる反面、身につけているものが偽ブランド品だと「ずる」をしやすくなるという面白い研究結果も出てきます。ごまかしや不正は「感染」しやすいとも言います。「朱に交われば赤くなる」でしょうか。つきあう相手も、よく考えなければいけません。

　このような分析は、これまでの経済学には無かったもので、心理学や経営学の分野から参入した学者が活躍しています。しかし、今日までの考察結果は主として「個人」が対象です。「個人の不正を防止できなければ、法人の不正は防ぐことが出来ない」という命題は正しいように思えますが、「法人の不正は別の動機で起きる」のであれば、別の防ぎ方が必要かもしれません。この分野は、まだまだ発展途上の領域と言うべきでしょう。