嘘と秘密の間

　第40回の原稿を本サイトの運営者の矢野さんに送ったとき、「モームの『物知り博士』という短編は面白いですよ。岩波文庫『モーム短編選 (下) 』にあります。息抜きにどうぞ。」

というメールをいただいたので、読んでみました。連載を続ける中で、「嘘」をめぐる言説を検討していくと「秘密」との境目に近づいていくような気がしていたので、興味深く読みました。「嘘」は内容の真偽を問題にし、「秘密」は関係者の秘匿する意思を問題にする点で、全く交点は無さそうにも思えますが、嘘か本当かの「白黒をはっきりさせない」ためには秘密にしておくのが一番なので、実は両者は微妙な関係にあります。

・モームの「物知り博士」

　ケラーダ氏と太平洋航路で同室になった私は、「どうせ嫌な男だと決めてかかっていた。」彼は話し好きで「3日もすると船中の全員と知り合い」、あらゆる話題に薀蓄を披露するが、「自分が嫌われているなどとは決して考えたこともない」ため、皮肉を込めて「物知り博士」と呼ばれるようになる。

　ある日の夕食時に、天然真珠と養殖真珠を見分けることが出来るかをめぐって、神戸在住の米国外交官のラムゼイ夫妻を巻き込んだ大論争になった。夫人が着けている真珠はニューヨークで買った18ドルの安物だという夫に対して、ケラーダ氏が数万ドルもする高級品だと主張したからである。両者は賭けをすることになり、ケラーダ氏が真珠を鑑定すると言い出す。

　夫人は真珠を渡すのを嫌がるが、夫が外してケラーダ氏に手渡す。受け取った彼は、拡大鏡を出して子細に調べ、笑みを浮かべて真珠を返そうとするが、そのとき夫人の方をちらと見ると「真っ青で今にも気を失いそうだった。」ケラーダ氏は「顔を紅潮させ」「私が間違っていました」として、100ドル紙幣をラムゼイに渡す。「ケラーダ氏の手が震えていることに私は気づいた。」

「話はあっという間に船内全部に伝わり」「物知り博士が遂に尻尾を出したというのは、愉快な冗談だった」が、翌朝ドアの下からケラーダ氏宛の手紙が差し込まれる。出てきたのは100ドル札で、彼は赤くなった。「真珠は本物だったのですか」という私の問いに、「もし私に美人の女房がいたら、自分が神戸にいる間、ニューヨークで1年も1人にしておきませんよ」と彼が答える。「その瞬間、私はケラーダ氏が必ずしも嫌いではなくなった。」

　サマセット・モーム（Somerset Maugham, 1874-1965）は、イギリスの小説家・劇作家で『月と6ペンス』などの長編も有名ですが、短編にも優れた作品を残すほか、インテリジェンス業務にも従事した経歴の持ち主です。ただ不幸にして、私が最初に読んだのが受験英語の教材としての彼の作品であったためか、これまで何となく敬遠してきました。今回矢野さんの導きで、その良さを知ったので、私もモーム「食わず嫌い」を改めようと思いました。

・ポズナー教授のプライバシー感

　さて、このように文学作品では「嘘の効用」のニュアンスを伝えるものが多数あるのに対して、法学や「法と経済学」では、そのような人間臭さは捨象されているとお感じかもしれません。しかし、どのような分野であっても第一級の研究者は、人間臭さを忘れてはいないようです。

「法と経済学」の創始者の1人であり、自らも第7巡回区連邦控訴裁判所の判事として活躍しているリチャード・ポズナーは、「プライバシー」の背景には、「他人に裸を見られたくない」という動機と、「信用を失わせる事実を秘密にしておきたい」という望みの2つがあるとした上で、後者について以下のような観察をしています（『ベッカー教授、ポズナー教授のブログで学ぶ経済学』鞍谷・遠藤（訳）、東洋経済新報社、2006年）。これはモームの問題設定に近い発想です。

　プライバシーの第2の動機、すなわち信用を失わせる事実を秘密にしておきたいとの望みは、社会的観点から見て第１の動機よりも問題が多い。個人的取引（たとえばデートや、結婚や、親戚の遺言における指名など）の場合でも、商業的取引の場合でも、人々は自らに有利な取引をするために“できるだけ良い印象を与えよう”とする。この努力はしばしば、潜在的な取引相手が自分との取引を拒否することになるような情報、あるいは、より有利な条件を要求するようになる情報を隠すことを含む。そのように隠すことは、一種の不正行為である。だが、情報を隠すことはあまりに広く行なわれており、全体としては法的な処罰を必要とするほど有害なものではない（ただし例外的な場合はある）。そのうえ潜在的にそのような不正行為の犠牲になるおそれのある人々は、通常は自己防衛もできる（ただしコストもともなうが）。
　たとえば長々と展開する求婚過程は、将来に配偶者となる可能性がある人々が、暗黙あるいは明示的に表現される相手の人柄を互いに確認しあい、それによってロマンティックな恋愛関係にありがちな欺瞞をはがし本当の姿を知る一つの方法である。さらにまた（中略）すべての個人をあたかも証券取引委員会が規制する証券目論見書の発行人のように扱うことは、ささいではあるが人心を乱すような情報を社会に溢れさせるという弊害を生むであろう。
　だからと言って逆に、（あまり重要とは言えない）欺瞞を可能にしたり保護したりするために、法的強制力をともなう情報プライバシー権をわざわざ法が包括的に定めるべきであるということにはならない。

　これは人生の酸いも甘いも経験した人の言葉として聞くべきでしょう。プライバシー権にご執心の学者は、それが他の何物にも代えがたい基本権だと考える傾向があります。「自己情報コントロール権」という発想などは、その最たるものと言えましょうが、自分のこともあるところまで明らかにし、あるところを超えた部分を秘密にすることで、その人の魅力が醸成されると考えるべきでしょう。

　例えば詩人は、どの言語を使うかにかかわらず、そのあたりの微妙な心理を詠っています。わが国で言えば、「恋は終りね。秘密がないから」（なかにし礼・作詞作曲「知りすぎたのね」1967年）という逆説的な短いフレーズの中には、ポズナーの指摘を全部盛り込んだ感があります。

・「嘘」や「セキュリティ」の困ったところ

　しかし言うまでもないことですが、「嘘の効用」を認めることは「嘘の奨励」を意味するものではありません。特に注意を要するのは、1つの嘘が多くの嘘を誘発する「嘘の伝播効果」をどうやって防ぐかです。フェイク・ニュースの拡散に対して、その根拠を洗い出すファクト・チェックの活動が続けられていますが、情報の複製や伝播が容易でコストもさほどかからないのに対して、チェックには何倍もの時間とコストがかかり、しかも「後手に回る」ことが避けられないからです。

　このような状況は、サイバー・セキュリティの分野で最も顕在化しているように思われます。私自身は、この分野を研究しているので、問題の重要性が広く認識されていくのは喜ばしいと思う反面、費用対効果の面から見ると「セキュリティ対策費には上限があるのではないか」という疑念を禁じ得ません。例えば、年間売上高10億円の企業が年100万円のセキュリティ対策費（売上高比0.1％）を捻出できないとは思えませんが、1億円（同10％）必要だと聞けば、「何とか圧縮できないか」と考えるか、対策そのものを諦めるでしょう。

　しかし、トランプ大統領がフェイク・ニュースという「パンドラの箱」を空けてしまった（更にロシアが、外国の選挙に干渉するという禁じ手を使ってしまった）以上、ゲームのルールが変わって「対策費をケチった方が負け」という悪のスパイラルに陥ったように感じます。「嘘つきは泥棒の始まり」という牧歌的な倫理で社会の秩序が保たれていた時代は、もう戻ってこないのでしょうか？