公開と真実の間

「嘘と秘密」の間に微妙な関係があることから類推すると、「公開と真実」の関係も一筋縄ではいかないようです。「公開情報」というと信ぴょう性が高そうに聞こえますが、その推定は意外に不確かであることが、フェイク・ニュースの氾濫で明らかになったからです。とすると、「情報が公開されれば真実に近づける」というのも限界があり、私たちは「公開と秘匿」と「真実と虚偽」のマトリクスの中で、嘘を見抜く力を身につけていく必要がありそうです。これこそ、サイバー・リテラシーの核心でしょうか。

・情報の公開と説明責任

　情報が社会生活にとって必要不可欠であることは、今さら言うまでもないでしょうが、学問の領域でそのことがしかと認識されたのは、「情報化」がかなり進んでからです。もちろん情報科学の分野では、コンピュータの実用化と同じ時期、つまり1940年代末から自覚されていました。しかし社会科学の分野では、1963年のケネス・アローの論文「Uncertainty and the Welfare Economics of Medical Care」が最初とされ、何度も紹介した経済学の「情報の非対称性」の分析が、これを継いだと思われます。

　その後はあらゆる学問分野で、情報の重要性が説かれてきましたが、身近なのは、情報が不足したり歪んでいたりすることが経済取引にどう影響するかを考える経済学と、同じ状況で民主主義が可能かどうかを考える政治学の分野でしょう。特に後者は、「言論の自由」や「知る権利」を基礎づけることになるので、少なくとも民主主義国家では「基本中の基本」の理念となっています。

　しかし、その理念が実務手続として結実し、行政機関や民間企業が「情報を公開する」ことが、組織の社会的責任の一環とされるようになったのは、スエーデンなどの例を別にすれば、ごく最近のことです。情報の公開は関係者の請求を待って行なわれることもあります（受け身の情報公開）が、時代の加速化とともに、記者会見やホーム・ページでの発信、SNSへの投稿（積極的な情報開示）など、より迅速で手軽な手段へとシフトしています。トランプ大統領などは、その代表格と言えそうですが、当の本人が「フェイク・ニュース」の発信源でもあるのは何とも皮肉です。　　

また直近の例では、話芸の才があるタレントを多数抱えた吉本興業の社長が、「こんな記者会見をしてはいけない」という反面教師になったのは、痛ましい感じさえします。情報化の時代には「沈黙は金」ではなく、「話さなければわからない」のは事実ですが、「話す量が多ければ効果も高い」し「洗いざらい話すのがベスト」とも言えないところがあります。

・公開―秘匿の軸と、真実―虚偽の軸

　それでは、情報の公開―秘匿の軸と、真実―虚偽の軸とを組み合わせてみると、どのような知見が得られるでしょうか？　次の表はそれを簡潔にまとめたものです。

　この表が教えてくれるのは、ITなどの技術進歩に伴って情報の公開が容易になる反面、情報を秘匿する手続が面倒になってコストがかかるため、公開情報の比率が高まって行く、という傾向のようにも思えます。確かに、技術進歩により従来とは桁違いの個人データが流通し蓄積されていくため、プロファイリングに伴うプライバシー侵害の危険が増大している、と心配する向きがあるのはもっともです。

　しかし、それは物事の一面にしか過ぎません。公開情報が増えれば、逆に私が「あなただけ情報」と呼んでいる、特定の相手にしか開示しない秘匿情報の価値も上昇するからです。インターネットの普及で過剰ともいえる情報が氾濫すると、「どれを信じて良いかわからない」状況になりますので、会員制の情報交換の場や会員制のチャットなど、さらには「永田町だけで流通する情報」など、限られた範囲だけで共有される情報の重要性も、高まってくるからです。

　しかも情報の価値には、2つのパラドクスがあります。第1のパラドクスは「誰もが知っている情報は価値が低い」と同時に、「誰も知らない情報」は同様に「価値が低い」か「極端に価値が高い」かの両極端に分かれるということです。最後の「極端に価値が高い」例は、すぐには思いつかないかもしれませんが、企業の秘密である営業秘密の例でいえば「コカコーラの原液の配合比率と配合手順」を、国家の秘密である「特定秘密」の例でいえば「金正恩の最新の健康状態」を想定してください。これらの情報が公開の場に出ることは少なく、如何に情報化が進んでも「特定少数者の間で共有されるだけ」に留まるのが通例です。

　そこで、情報の価値のスぺクトラムを次のように描けば、左端の価値は低く、右端の価値は低いものと極端に高いものに分かれ、中間の価値はそれなりに高いということになりそうです。

　ここで本稿の分類との関連では、「誰もが知っている」を「公開」と、「誰も知らない」を「秘匿」と結びつけるのは自然のことでしょう。すると、仮に倫理的にいえば「情報社会においては、なるべく多くの情報を公開すべきである」という命題が正しいとしても、経済学的には「情報は秘匿して価値を高めるのが良い」というインセンティブは消すことができないことになります。更に、倫理的には全く推奨できないにもかかわらず、「秘匿情報の中に嘘を混ぜておく」という作戦が、後を絶たないことになります。

　拙著において（そして本稿においても）、知財型情報の保護を論ずるとともに、それと同程度の密度を持って、秘密型情報の保護と管理方式を論じなければならないと力説しているのは、こうした理解に基づくものです。

・公開・秘匿と情報の価値

　しかし、以上の説明と若干矛盾するかもしれませんが、そもそも「情報の価値」は測定可能か、という第2のパラドクスがあります。物理的な財貨でも、設計者の意図とは違った利用法が市場で発見され、大ヒット商品に化けるということが、たまには起こり得ます。しかし情報の場合には、たまに起こるのではなく、それが常態になり「情報の不確定性」と呼ばれています。

　不確定になるのは、情報の価値が「時と場所と態様」によって、大きく変化するからです。「時」の変化とは、同じ私が同じ情報を得た場合にも、ある決断の前では大変な価値があるが、決断後には無意味になってしまう、といった例を想定してください。「場所」の変化としては、同じ情報を元にした提案書の社内会議をしても、イギリス支社では歓迎されたが、日本の本社では嫌われた、といった例を想定してください。「態様」は、同じ情報を上司に伝える場合と部下に伝える場合、さらには記者会見で公表する場合では、訴求点を変えないとアピールしない、といった例を考えていただけると良いかと思います。

　このような情報の特質は、量子論における「不確定性」（「シュレディンガーの猫」の比喩が有名です）と通ずるものがあるので、私はこの語を使っているのですが、「不確実性」とどう違うのかを未だに上手に説明できません（英語では両者ともuncertaintyです）。それどころか、理系の研究者からは「むやみに不確定性と言わない方が良い」という、親切な忠告も受けています。そこで、これ以上の深入りは止め、このような世界で生きていくためには、どのようなリテラシーが必要かを考えてみましょう。

・サイバー・リテラシーの核心

　情報化の深化、とりわけインターネットの登場以前には、「権威」が存在したと思います。ある分野の専門家、特定の技能や資格を持った人、創造力に富んだ表現者、政治家として尊敬を集まる人、などなど。こうした「権威」はある種「近寄りがたい」もので、事実直接面談することや、ノウハウを取得することは不可能に近い状態でした。

　ところが、インターネットに代表される情報技術の登場は、こうした「権威」を形式知化して伝達・理解可能なものに転換してしまいました。今後もAIの普及によって、形式知化と伝達・アクセス可能性は、ますます拡大していくでしょうから、この傾向はしばらく止まることはないと思われます。これは「権威の消滅」と理解することもできますが、その実は権威を解体して、「誰でも権威になれる」可能性を開いたともいえます。インターネットでは才能ある少数者だけが情報を発信するのではなく、誰でも発信者になれるからです。

　しかし、こうして情報量が飛躍的に伸びていく中で、権威が衰退していくと、頼るのは自分だけになってしまいます。これまでなら、マスメディアの言説は「一応信頼できる」として、それに頼ることができましたが、今日では誰が最も信頼できるのかは、極めて流動的になってしまいました（先の「情報の不確定性」につなげれば、「権威の不確定性」となるでしょうか）。

「自己責任」という言葉がしばしば聞かれるようになったのは、このような「権威なき社会」では、最終的には「自分を頼りにするしかない」からだと思われます。考えてみれば「情報処理有機体」（フロリディの用語では Informational Organism = Inforg）である人間が過酷な状況を生き延びてきたのは、「環境に対応するように情報処理を巧みに実践してきた」からかもしれません。その基本はリテラシーと呼ばれることが多いと思いますが、サイバー時代にふさわしい「サイバー・リテラシー」の核心は、「情報の真偽と価値を見抜く力」であろうと思われます。