情報発信が金になるやっかい

　情報発信が金になるのがなぜやっかいなのだろうか。

　情報社会を成り立たせているのは商品としての情報と言ってもいい。情報を提供することで対価を得ること自体はふつうに行われてきた。新聞もそうだし、テレビもそう、出版活動も例外ではない。新聞はニュースを提供することで購読料を得、その大部数ゆえの広告収入も得てきた。テレビは企業からの広告料だけで成り立っている。そして作家たちはベストセラーを書けば、膨大な印税を得ることができた。

　だから普通の人がインターネットで情報を発信して、対価を得たとしても、それ自体は従来となんら変わらない。だれもが情報発信できる道具を得て、才覚のある人が、テレビ会社や出版社という既存のメディア産業と縁のないところで、ユニークな動画を配信したり、おもしろいブログを書いたりして、金を稼いでどこが悪いのか。悪いことなどあるわけがない、はずである。

・ケータイ小説・ユーチューバー・ピコ太郎

　2007年前後にケータイ小説ブームがあった。ケータイの投稿サイトで書きつけた若者の小説が人気になり、それを出版する業者が現れた。そのなかの『恋空』(美嘉、2006、スターツ出版)などは上下2冊で200万部を売り、映画にもなった。だれもが作家になれる時代が来たと言えなくもない。

　動画投稿サイトのユーチューブで人気の動画をアップすると、閲覧回数に応じて相応の収入を得ることができる。基準は1再生＝0.1円とも言われ、ユーチューブの動画収入だけで生活する「ユーチューバー」が話題になったのも、もう「昔」のことである。月2000万円以上、年にすると1億円以上稼いでいる人もいるらしい。動画の再生回数を見ると、何万回、何千万回というのがけっこうあるから、塵も積もれば山となる計算だ。そのほかに自分のブログや動画に添付された広告収入も入る。

　サイバー燈台の＜いまIT社会で＞では、「ペンパイナッポーアッポーペン」（PPAP）という動画で世界的ブームを起こしたピコ太郎を紹介しているが、ある時点での再生回数は9467万回だった。彼の場合は、あっという間に人気者となり、テレビ出演や関連グッズ販売などの収入も大きかった。制作費10万円以下の動画で、1億円以上は雄に稼いだはずである。人気アーチストのジャスティン・ビーバーのように、ユーチューバーからメジャーに躍り出た人もいる。

　広告王手の電通が毎年2月に発表している「日本の広告費」によると、2018年は、毎年増え続けているインターネット広告が1兆7589億円で、テレビとほぼ拮抗するまでになった。既存マスコミ4媒体の中のラジオ、雑誌を抜き、ついで新聞を抜き、いまやテレビも凌駕する趨勢である。この広告費がクリック連動型広告などによって情報発信する個人にも配分されているのだが、これが「やっかい」な問題を生んでいる(追記参照)。

・広告のために事実をあっさり曲げる

　前回、匿名発言に関連して、2つの事例を紹介したけれど、両者には大きな違いがある。最初の例では、発信者は他人の発言を信じ、うっぷん晴らしに、それに輪をかけた激しい書き込みをしていた。それだけと言えば、それだけである。後者の場合には金がからんでいた。摘発された3人は警察の調べに対して、「広告収入を得るためだった」、「ブログを読んでほしかった」と述べたのである。

　ブログのアクセス数を高めることで、広告収入を稼いだり、ブログ運営者からの見返り収入を期待したりする背景がここに示されている。多くの人に読んでもらおうとすれば、事実よりも話題性に関心が向かう。だから週刊誌の記事では匿名だった人物を勝手に西田敏行と断定したように、どうしても表現は過剰になり、極端な場合、嘘でもいい。フェイクニュースが頻発する原因はこういう事情にもよる。

　既存雑誌などのイエロージャーナリズムとの境界をどこで引くかという問題はあるけれど、出版社やテレビ会社が社(組織)の責任において情報をコントロールしようとするのと、何もチェックする者がない個人との間ではどうしても差が出る。新聞で1本の記事が掲載されるまでには、筆者、デスク、整理部、校閲部など多くの人の目が通っており、それなりに正確さや文章などがチェックされている。

　今回も2つの事例を上げよう。

　2016年のアメリカ大統領選挙の際、ヨーロッパの小国マケドニアで10代の少年がつくったサイトが話題になった。彼がトランプ大統領に関するいい加減な記事を自分のウェブにアップしてフェイスブックにリンクを張ったら、思いのほかの反響があり、グーグルのオンライン広告でいくらかの収入も得た。これに味を占めた少年はサイトの名前もそれらしいものにして、トランプ支援の右派サイトから適当に記事をカットアンドペースト(コピペ)するようになる。大統領選が過熱していた16年8月から11月の4カ月間で、マケドニアの平均月収の40倍以上、16000ドルの収入を得たという。

　実情をルポした記事によれば、彼は「トランプが勝とうとクリントンが勝とうと興味はなかった。ただ車、時計、スマートフォンを買うお金やバーの飲み代がほしかった」と述べている。他国の話だから当然とも言えるが、それではなぜトランプ支援を選んだのか。そちらの方がアクセス数を稼げた、すなわち金になったからである。コピペする材料には事欠かなかったから、英語の能力が貧弱でも支障はなかったのだとか。

　次は国内、キュレーションサイトをめぐる事件である。

　ここでキュレーションサイト(まとめサイト)というのは、医術、健康、ファッションといったジャンルごとにインターネット上にあふれている情報を適当にまとめて読者の便宜をはかろうとするサイトで、2016年にDeNAが閉鎖した10サイトの実態を見ると、インターネット上で書くことがいかに事実、あるいは真実とかけ離れた行為だったかがよくわかる。

　記事の眼目は読者に正しい情報を届けるところにはなく、インターネット上の情報を適宜つなぎあわせた記事を量産して検索エンジンの上位に表示させ、そのことで莫大な広告料を稼ぐことだった。

　紙の新聞などでは記事と広告は分離されており、あくまで記事が中心、広告はサブ的扱いだけれど、インターネットでは当初から記事と広告は同居していた。キュレーションサイトはそれをさらに推し進め、記事は広告を集めるための手段にすぎず、だから情報の真偽はほとんど問題にされなかった。

　記事の多くを書いたフリーライターは、「知識のない人でもできる仕事です」としてクラウドソーシング(インターネットを通した求人)を通じて集められた。彼らは取材するよりもインターネット上の情報を適当に張り合わせることに専念、原稿料は異常なほど安く、比較的単価の高い医療系でも1文字当たり0.5円程度だったという。まるで記事を大量生産するブロイラー工場のようで、誤りも散見されたし、著作権侵害も頻発していた。それでも〝頑張る〟ライターの中には月収30万円という人もいたらしい。

　ここでは、かつてメディアというものが漠然とではあるが持っていた「正しい事実を伝える」といった姿勢そのものが消えている。それまでいわゆる「メディア産業」とは縁のなかったインターネット・ベンチャー大手、DeNAは、これら広告本位のサイトを有望事業と考えて大金を投じて買収、運営していた。個人のみならず、IT企業そのものも、インターネット上の情報が陥りやすい危険を体現していたことになる。

・「書く」という行為の変遷

　ネットの大半がどのような情報で占められているかは、たとえば中川淳一郎『ネットは基本、クソメディア』(2017、角川新書)に具体的事例をあげて紹介されている。

　ちょっと対象が限定されるけれど、彼によると、それほど知られていない某芸能人ってどういう人なのか、グーグルで検索すると、まず出てくるのが公式サイト、公式ブログというPRページであり、ついでウィキペディア、最近のニュースの順になる。そのあとにずらりと出てくるのが、彼が「勝手サイト」と名づける「『とにかく人々の興味を持ちそうなネタを網羅し、検索上位に表示させよう』といった意図を持ったサイト群」である。

　要は金稼ぎが目的で、従来の記事づくりが「足で稼ぐ」ものだったとすれば、これはインターネット上の情報をコピペするだけの「コタツ」記事だと彼は言っている。こうしてコピペ転がしの類似情報が氾濫する(中川の初期の著作は『ウェブはバカと暇人のもの』という直截的なものだった)。昨今では芸能、話題になった事件などをめぐるニュース仕立てのサイトでも同じ手法が踏襲されている。

　一時「ブログの女王」と言われたタレントの眞鍋かをりが「眞鍋かをりのココだけの話」というブログを始めたのが2004年、有吉弘行のツイッターフォロワー数が孫正義を抜いて日本1位になったのが2012年である。タレント、芸能人がSNS(ソーシャル・ネットワーキング・システム、あるいはサービス)を使っていっせいに情報発信を始め、それへの応答が増えたことが、ネットの風景をだいぶ変えたのも確かなようだ。

　かつて清水幾太郎は「書く」という行為について、以下のように語っていた（『論文の書き方』1959、岩波新書）。

読む人間から書く人間へ変るというのは、言ってみれば、受動性から能動性へ人間が身を翻すことである。書こうと身構えたとき、精神の緊張は急に大きくなる。この大きな緊張の中で、人間は書物に記されている対象の奥へ深く突き進むことができる。しかも、同時に、自分の精神の奥へ深く入って行くことが出来る。対象と精神とがそれぞれの深いところで触れ合う。書くことを通して、私たちは本当に読むことが出来る。表現があって初めて本当の理解がある。

　ケータイやスマートフォンの書き込みは、書き言葉ではなく話し言葉で、文章は短く、断片的、断定的になりがちである。その極限が絵文字で、隠語めいたものもある。書くという行為の内実がずいぶん変わってきたわけで、こういうやりかたでコミュニケーションしていれば、思考方法もまた変わってくるだろう。そこに安易に金が稼げるという事情が覆いかぶさり、表現をめぐる状況自体が大きく変わってきた。

　フェイクニュースが量産されるのもやっかいだが、美しい文章への心配りが失われていくのもまたやっかいである。昔は一定年齢になると、『文章読本』などで書き方を学んだものだが、今はそういう教育はどうなっているのだろうか。

　これはたしかに、やっかい

 

追記　2020.3.13

  　電通が2020年3月に発表した「日本の広告費」によると、インターネット広告費は、テレビメディア広告費を超え、初めて2兆円を超えた。「デジタルトランスフォーメーションがさらに進み、デジタルを起点にした既存メディアとの統合ソリューションも進化、広告業界の転換点となった」としている。